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   <title>老後に出来る豊かな暮らし</title>
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   <subtitle>高齢化社会に備え老後を豊かな暮らしにするために</subtitle>
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   <title>老後をもっと楽しんで見ては如何ですか？</title>
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   <published>2007-11-18T01:44:36Z</published>
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      老後という言葉は「年老いたのち」つまり「ヨボヨボな」「沢山年をとった」というように捕らえがちで、定年退職して普通はその状態を老後と言っていたのですが,最近では老後とは言わなくなってきています。
流行の言葉で言うと「セカンドライフ」と言って、定年後再スタートをすることを意味します。

60歳ぐらいでは老人というイメージは無いくらい皆さん生き生きとされています。
医学の進歩とともに寿命も延びてきて若さを保って一昔前では50歳と言っていいほど若返っておられます。
そうなってくるともう「老後」などと呼ぶのは憚れるようになってきました。
(本人たちも老人などとは思っておられないでしょうが。)

そして、何より元気の源は人生を楽しむことです。
いままで仕事一筋で、趣味仕事の方たちもそれぞれに人生をエンジョイすることでファーストライフで走り続けてきた自分たちと初めて向き合って、「もう俺たち人生を楽しんでもいいよな。」と考えられているです。
これは、いままでに無かったことです。

少し前まで熟年離婚がはやったのを観て夫婦のあり方に気が付かれたのかもしれませんが、「夫婦で楽しむ」事が最大のテーマとして捕らえられ、新しいセカンドライフのスタイルが出来つつあります。
「最近のセカンドライファーは夫婦仲良しだね。」と見えるのは私だけでしょうか。
      
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   <title>生命保険の見直し</title>
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   <published>2007-11-16T00:15:54Z</published>
   <updated>2008-01-29T08:09:55Z</updated>
   
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      <![CDATA[老後の生活費を考えるにおいて、年金や再就職などの資金捻出も大切だと思いますが、どのように節約していくかも重要になるのではないでしょうか。

節約するという意味でも今、自分が加入している生命保険について今一度考えてみるのはどうでしょうか。
生命保険に対してのイメージには、「保険料が高い」「いざという時に補償が受けられない」「知り合いのお付き合いで入らされている」などと考えている方は保険を上手に活用していなく、保険はあくまでも暮らしを守るためのものであり、その考えは老後の生活においても変わらないのです。

ですから、定年前後は保険を見直す絶好のタイミングであり、今本当に必要な保障と今後必要なる保障をしっかりと見極めて、最低限の保険料で必要な保障を確保できるように見直しておきましょう。
現在50歳代からの団塊世代の方だと、定期付終身保険に加入している方が多く、定期付終身保険の魅力は掛け金の割には死亡保障が大きいことではありますが、この死亡保障も60歳になると定期の保障は終わり主契約の終身部分（150万円～200万円の場合が多い）のみの保険になってしまいます。

大きな死亡保障は魅力的ですが、子どもが独立したり住宅ローンも退職金で返済可能な場合であれば、いつまでも高額な死亡保障をつけておくより自分に必要な医療保険や介護保険などへ切り替えたほうがいいのではないでしょうか。

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   <title>資金運用計画</title>
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   <published>2007-11-16T00:15:26Z</published>
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   <summary>定年後、老後の生活費、家計を考えるうえで長期的な視点に立った資金運用計画は欠かせ...</summary>
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   <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://rougo7.com/">
      <![CDATA[定年後、老後の生活費、家計を考えるうえで長期的な視点に立った資金運用計画は欠かせなく、今から将来のことを真剣に考えていかなければ5年後、10年後には大きな差が生まれることになりかねません。

たとえば、60歳になった時点で2000万円の貯蓄があったとすると、年間100万円ずつ使っていく場合に何もしなければ20年でなくなってしまい、もしこれを年率1％で運用していれば22年、年率2％で運用していけば25年、そして年率3％で運用するとなると30年も持たせることが可能なのです。
いまさら金融商品の勉強なんて、と考えてしまうと、長期の運用となる場合金利1％の差がどれだけ大きな差になるかを考えてみたほうがいいと思います。

20年前のバブル絶頂期でしたら金利が7～8％という高金利で、10年間も預けておけば元金は倍にはなりましたが、低水準の金利が続く今では1000万円を10年満期の定期預金に預けても、10年後に受取れる利息はわずか20万円程度しかならず、老後資金の運用は失敗が許されないのは言うまでもなく、今から資金を増やそうと思ったらそれに見合ったリスクと引替えに投資することも、選択肢のひとつだと考えることも必要かもしれません。

ここ数年、金融自由化で金融商品の選択肢は急速に広がってきており、団塊の世代を対象とした金利の有利な金融商品もたくさん出てきてるようです。

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   <title>高年齢雇用継続給付金</title>
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   <published>2007-11-16T00:14:43Z</published>
   <updated>2008-01-29T08:12:51Z</updated>
   
   <summary>定年退職後に引き続き同じ会社に再雇用されると、以前より給料が下がってしまう場合が...</summary>
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   <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://rougo7.com/">
      <![CDATA[定年退職後に引き続き同じ会社に再雇用されると、以前より給料が下がってしまう場合があり、このような状況をカバーするための「高齢者雇用継続給付金」という制度があり、この給付を受けるためには1、60歳から65歳までの間に支払われている各月の賃金額が、60歳退職時の賃金の75％未満に低下した時、2、60歳退職時で雇用保険の被保険者期間が5年以上あった、3、60歳以上65歳未満の被保険者である、に適合する必要があり、またこの給付金の最高額は60歳以上65歳未満の間の沈金総額に応じて、各月の賃金の15％相当額になります。

実際に「高年齢雇用継続給付金」を使うとどのようになるか、ジミュレーション（60歳退職前に年収720万円あった人が、半分の360万円、1/3の240万円になった場合を想定）してみましょう。

「60歳時年収720万円」
月給50万円、年間ﾎﾞｰﾅｽ120万円、社会保険料-91万円、税金（所得税、住民税）-63.4万円、実際の手取額約565.6万円

「60歳以降年収360万円」月給30万円、ﾎﾞｰﾅｽ0円、社会保険料-45.5万円、税金-16.2万円、在職老齢年金48万円、高年齢雇用継続給付54万円、手取額約400.3万円

「60歳以降年収240万円」月給20万円、ﾎﾞｰﾅｽ0円、社会保険料-30.3万円、税金5.8万円、在職老齢年金108万円、高年齢雇用継続給付36万円、手取額347.9万円
（税金について、扶養家族は妻1人、生命保険控除10万円で計算）になり、給料が下がったとしても「在職老齢年金」「高年齢雇用継続給付」を上手に組み合わせることにより、実際の手取額は思ったより下がらないことになるのです。

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   <title>在職老齢年金</title>
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   <published>2007-11-16T00:13:23Z</published>
   <updated>2008-01-29T08:13:19Z</updated>
   
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      <![CDATA[公的年金は60歳から一部支給されること（特別支給の老齢厚生年金）は可能ですが、引き続き働くことになれば基本的に年金はその全部または一部が支給停止となりますが、しかし一ヶ月あたり年金額（基本月額）とボーナスを含む平均給料（相報酬月額相当額）の合計額が一定金額にならなければ、減額の対象にはならず減額の対象となる金額は64歳までと65歳以降では違ってきます。

厚生年金の被保険者になると基本的には年金をカットされ、70歳まで保険料を払わなければならず、働けば働くほど年金額が減ってしまうということになりますが、その分将来仕事を辞めた後にもらう年金額は増えるので長い目で見れば有利になると思います。

60歳代前半でもらう特別支給の老齢厚生年金はほとんどが10万円前後になりますので、条件の良い仕事が見つかれば、年金の支給停止のことは考えずに仕事を楽しむつもりで働くのがいいのではないでしょうか。
とは言ってもできれば、年金の支給停止にならない働き方があれば助かりますし、そういう場合にはいくら働いても年金が減らされなくても済む（在職老齢年金にならない）働き方もあり、簡単にいうと厚生年金の被保険者にならない働き方をすればいいのです。

具体的には「厚生年金の適用事業所ではない5人未満の個人事業所で働く」「パート・アルバイトとして働く（労働時間が正社員の所定労働時間の3/4未満）」「個人事業主として請け負う」などがありますが、厚生年金に加入して働く場合、加入しないで働く場合、それぞれに良い面、悪い面があり、仕事の条件などを含めよく考えることが必要になります。

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   <title>雇用（失業）保険制度</title>
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   <published>2007-11-16T00:12:14Z</published>
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      <![CDATA[60歳定年退職時点で雇用の延長や再就職が決まっていない人は、雇用（失業）保険（退職後に再就職を希望する人にその間の生活援助を行うことを目的にしている）を利用しながら就職先を探すことができます。
また、雇用保険の失業給付は退職すればどんな場合でも受けられるわけではなく、受給するには一定の要件「1、離職日以前の一年間に被保険者期間が通算して6ヶ月以上あること2、就職する意思と能力があること」を満たす必要があるのです。

ただし、失業給付を受ける時には公的年金を受給できないため、どちらかを選択するようになっており、失業保険が支給されると年金の手続きをしなくても自動的にストップになり、ほとんどの場合は年金（特別支給の厚生年金）より雇用保険の失業給付のほうが受給額が高くなるはずです。

また失業給付は非課税になりますが、年金は雑所得となり所得税、住民税の課税対象になるため同じ位の金額でしたら失業給付の方が有利だと言えます。
失業給付を受けとるには、勤務先から発行される「離職票」が必要になり、退職時が近づいてきたら勤務先に離職票の発行を請求しておき、退職し離職票を受け取ったら住所地を管轄するハローワーク（公共職業安定所）に行き手続きを行いましょう。

ハローワークで求職の申し込みの手続きを行なうと簡単な面接があり、後日雇用保険説明会に参加し「雇用保険受給者資格者証」と「失業認定申告書」を受取り、その後に指定された認定日に出向き、失業認定を受けることになりそれを受けないと基本手当は支給されないのです。

失業手当の受給期間は退職から一年以内ですから、出来るだけ早く手続きを行ない、退職後はのんびり休養してから就職活動したい人は、退職日の翌日2ヶ月以内に手続きをしておけば受給期間を最長2年まで延長でき、また病気や怪我などで働けない場合には受給期間を最長4年間まで延長できます。

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   <title>60歳からの働く環境</title>
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   <published>2007-11-16T00:11:23Z</published>
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      <![CDATA[団塊世代のうち、60歳を過ぎても仕事を持ち続けたいと考えている人は約8割いるとある調査で結果が出ており、もちろん経済的な理由もあると思いますが、頭や体をなまらせない、もっと社会の役に立ちたいという考え方もあるようで、まだまだ体の動く60歳前半のこの期間の過ごし方で、ゆとりのある老後を実現できるかが決まるかもしれません。

自分のできる範囲で仕事をし、65歳までは少しでも貯蓄を増やす（減らさない）努力は必要で、現役時代の水準の給料を望むのは無理でも貯蓄が減ることだけは少なくて済むかもしれません。
平成18年に改正高齢者雇用安定法「高年齢者の安定した雇用の確保等を図るための措置」が施行され、65歳までの定年延長や継続雇用制殿導入が事業者に義務化になり、法律上では本人が希望し今までの勤務態度など特に問題がなければ働き続けられる環境が整い始めています。

しかし実際には60歳以降に今までと同じ待遇で仕事を続けていくのは困難で、この法律には罰則も無いため、現実には60歳で定年退職を余儀なくされたり、運良く継続雇用されても給与などの条件を下げられる場合が多いのです。
もし退職を余儀なくされても雇用（失業）保険を利用すればほとんどの人は、3～5ヶ月間は月額約30万円の失業給付を手にすることができますので、再就職が決まっていない人は失業給付を受けながらハローワークで職探しという選択肢もあります。

雇用（失業）保険を利用する、年金をもらいながら働く、従前の会社で引き続き働くなどいろいろと選択肢があるので、参考にしながら考えましょう。

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   <title>年金受給開始年齢</title>
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   <published>2007-11-16T00:09:40Z</published>
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      <![CDATA[年金がもらえる年齢を60歳だと勘違いしている方が多いようで、かってサラリーマンや公務員の年金と言えば定年になる60歳と同時にもらえましたが、今ではどの年金に加入しているのか、性別、生年月日によって支給開始年齢が違ってくるのです。

団塊世代のサラリーマンの方だと「特別支給の老齢厚生年金」といって、60歳から少しずつではありますがもらえる仕組みになっていますが、それでも60歳から満額の年金を受け取ることはできません。
特別支給の老齢厚生年金も二階建ての仕組みになっており、下の階が国民年金の老齢基礎年金に相当する「定額部分」上の階は厚生年金の老齢厚生年金に相当する「報酬比例部分」に区分され、そしてこの定額部分の支給開始年齢が生年月日により段階的に引き上げられて、さらに今後は報酬比例部分も段階的に65歳まで引き上げることが検討されているのです。

年金の受給開始年齢は段階的に65歳まで引き上げられてきますが、企業のほうと言えば定年は未だに60歳と定義しているところが多く、60歳から65歳の間の5年間をどのように乗り切るかが課題になっているようです。
しかし現実として受け止めていない方も意外と多く、例えば一年間に生活費が400万円とすると5年間で2000万円必要になり、年金を受取る前に貯金や退職金を使ってしまう結果になりかねません。

年金を受取れるまで、新たに職を探すのか、そのために雇用（失業）保険を上手に活用することも必要であり、生命保険の補償を見直すこと、退職金などの資産運用で少しでもお金が残るようにするなど、上手に乗り切っていくことが大切です。

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   <title>実際にシュミレーションしてみよう</title>
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   <updated>2008-01-29T08:18:34Z</updated>
   
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      <![CDATA[実際に社会保険事務所へ行って、年金の見積をしてもらえばわかると思うのですが、もらえる年金が思ったよりも少なくてびっくりする人も多くおり、たとえば年収が1000万円あった人が年間200万円くらいの年金収入になるわけですから、心の準備が出来ていなければショックを受けるのも当然かもしれません。

一昔前なら60歳定年と同時に年金も満額支給され、しかも雇用（失業）保健との併給も可能だったので、６０歳代前半で貯蓄も減らすことなく、ある程度将来の生活のメドも立てることができましたが、現在では雇用保険との併給が出来ないだけではなく、年金の支給開始年齢も段階的に引き上げられており、実際には65歳になるまでは、年金も一部しかもらえず月10万円程度の収入になってしまい、この間は失業保険をもらいながら新しい仕事を見つけたり、妻にも働いてもらうなどが必要なるかもしれません。

このような現実に備えるためにも、50歳半ばから定年後、老後に向けて気持ちを切り替えておく必要があるかもしれません。
今からでも、余裕のある方は民間保険会社の「個人年金」に加入しておいたり、今ある貯蓄や退職金の運用などの金融資産運用の勉強を始めるのはどうでしょうか。

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   <title>年金</title>
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   <updated>2008-01-29T08:19:46Z</updated>
   
   <summary>老後の大切な収入基盤となるものに年金があり、いつからか？ いくらくらいもらえるの...</summary>
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      <![CDATA[老後の大切な収入基盤となるものに年金があり、いつからか？
いくらくらいもらえるのか？
考えてみましょう。

会社員世帯のモデル年金は月額約23万円（厚生年金に40年加入している会社員の夫、専業主婦の夫婦の年金合計、厚生労働省発表より）自営業夫婦の場合、国民年金に40年加入していたとしても夫婦合わせて約13万円しかもらえません。
月額約23万円ですと必要最低限の生活が出来ても、ゆとりのある生活とはいかないもので、実際には23万円もらえるのはいいほうで、人によっては若い頃に年金未加入だったり、転職を繰り返して厚生年金ではなく国民年金の期間が長い場合には、この額よりさらに減ることになるのです。

将来どのくらいの額がもらえるのか、50歳を過ぎると年金額の見積ができるため、できればご夫婦二人で行くことでシミュレーションしてもらえば、より具体的に将来の生活がイメージできるのではないでしょうか。
正確な年金額を知るには近くの社会保険事務所へ足を運ぶ必要があり、年金相談窓口で過去の年金加入記録の照会とおおよその年金額をシミュレーションしてもらいましょう。
調べてもらうには年金手帳（基礎年金番号通知書）が必要になるため、会社側で保管しているために手元にない場合は、会社から返還してもらうか、自分の年金番号（基礎番号）がわかる部分をコピーしてもらうといいでしょう。

仕事などで平日に行けない方は、社会保険庁のホームページから申し込めば「年金見込額試算」と「その計算の基礎となった年金加入記録」を郵送にて知らせてもらえます。

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   <title>最低限の生活費</title>
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   <published>2007-11-16T00:07:10Z</published>
   <updated>2008-01-29T08:40:08Z</updated>
   
   <summary>老後の最低日常生活費はどのくらいなのか、人事院が一般的な国民の標準的な水準を求め...</summary>
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      <![CDATA[老後の最低日常生活費はどのくらいなのか、人事院が一般的な国民の標準的な水準を求めるために出した標準生活費は、二人暮らしの世帯で16万6270円になります。

食料費31,370円、住宅関連費（水道光熱費、家具、家事用品費など）55,610円、被服費・履物費5,030円、雑費1（保健医療費、交通通信費、教育、教養娯楽費など）39,700円、雑費2（こづかい、交際費、諸経費など）34,560円の内訳になり、これらの内訳から考えると、生活できればいいというレベルであれば20万円以下でも十分生活していくことも可能だと思います。

しかし、人生の4分の1を占めるセカンドライフは思った以上に長い時間で、求める理想の生活は人それぞれ違うと思いますが、ゆとりのある生活を楽しみたいということはみんなの願いかもしれません。
生命保険文化センターが行った調査によれば、経済的にゆとりのある老後を送るための費用として、日常生活費以外に必要だと考える金額は、10万～15万円未満が37.6％と最も多く、平均13.7万円が必要だと考えており、つまり生活費を標準生活費166,270円まで切り詰めれば、月30万円でゆとりのある老後を過ごすことはできるということになります。

また、お子さんの世帯と同居をすれば必要資金は減らすことができ、持ち家ではなく借家の場合にはこの金額に、借家家賃を上乗せしなければいけないでしょう。

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   <title>どのくらい必要？</title>
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   <published>2007-11-16T00:06:16Z</published>
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   <summary>老後においてゆとりのある生活を送っていくためには、いったいどのくらい必要になるの...</summary>
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      <![CDATA[老後においてゆとりのある生活を送っていくためには、いったいどのくらい必要になるのか、老後資金特集などといった特集記事には「ゆとりのある老後には月70万円は必要」とか「退職までに5.000万円貯めよう」などといったことが書いてあるものもありますが、しかし残念なことに理想どおり実現できる人はほんの一部の人であり、その記事を読んだ人によっては信じられない数字だと思います。

総務省が発表した「家計調査（平成17年）」によると、高齢者世帯が実際に必要とする生活費は月額約27万円になり、また生命保険文化センターが行った「生活保障に関する調査（平成16年）」では、ゆとりある老後を送るために必要な生活費は月額約38万円が必要だと言われています。

ゆとりある生活を過ごすための月額38万円は現実には厳しいと思う方は多くいるはずで、発表されている数字は一定の条件のもとに調査されたものですから参考にはなりますが、自分の生活に合わせての生活費ではないのです。

本当の自分に合った現実的に必要な生活費は、自分の生活環境やお金との付き合い方で大きく変わってくるのです。

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   <title>老後の生活についてのアンケートより３</title>
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   <published>2007-11-16T00:05:26Z</published>
   <updated>2008-01-29T08:56:41Z</updated>
   
   <summary>「月々の生活費はどのくらいかかるのか？」 定年後どのくらいあればゆとりのある生活...</summary>
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      <![CDATA[「月々の生活費はどのくらいかかるのか？」
定年後どのくらいあればゆとりのある生活ができるのか、一人当たり必要な額（年金収入を含む）を質問したところ、16万～20万33.6％、21万～30万33.0％、11万～15万19.1％、などの結果が出ました。

夫婦なら40万円くらいが妥当だと考えている方が多くいるようですが、実際に定年を迎えた後にその額を確保できると思っている方はほとんどいないようで、現在の社会状況や自身の貯蓄計画を考えた時の老後については、半数以上がかなり不安があると回答し、多少不安があると合わせると85％以上の方が不安を感じていることが分かりました。

「老後の不安について」
男性、女性ともに85％の人が生活資金と答えており、55％が病気、次に高かったのは年金について半数近くが不安を感じているようで、そうした不安を解消するために必要なことは？
の問いでは、やはりお金に関する答えが多く最も多かったのは、国の年金・福祉・介護政策の早急な是正、お金・株などの資産、健康を維持できる医療制度、年齢を問わず広くチャンスが与えられる社会の仕組み・雇用制度などが挙げられました。

老後の不安について、生活資金や病気が不安だと思っている実態を裏付ける結果になっているのではないでしょうか。

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   <title>老後の生活についてのアンケートより２</title>
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   <published>2007-11-16T00:04:44Z</published>
   <updated>2008-01-29T09:07:05Z</updated>
   
   <summary>「老後は夫婦仲良く」一緒に旅行したいというのがダントツの一位になり、物価が安く治...</summary>
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      <![CDATA[「老後は夫婦仲良く」一緒に旅行したいというのがダントツの一位になり、物価が安く治安のよい国に移住したいという考えが多くありました。
今の日本の生活に対する不安材料の年金問題、福祉問題などが背景にあるためでしょう。

自給自足の生活や食べ歩き、田舎暮らしが理想という声も聞かれ、一人で自由に暮らしたいと考える人もいますが、ほとんどの人が夫婦二人でというのが圧倒的に多いのはいいことではないでしょうか。
家族や夫婦での老後の過ごし方として、夫婦で旅行がしたい、夫に先立たれたのでよきパートナーが欲しい、世界一周、海外移住、娘夫婦と同居がしたいなどがありました。

「老後は趣味・習い事を楽しみたい」退職後の楽しみは一つの趣味などに時間をたっぷり使えること、アンケート対象は30歳後半～60歳間近までと幅広いのですが、老後の趣味・習い事について具体的に考えている点では共通しています。

女性で多かった趣味は、ガーデニング、手芸、書道、山歩きなどがあり、写真撮影、つり、社交ダンス、ものづくりなどアウトドア志向が目立ちました。
趣味や習い事の計画として、陶芸、つりや野菜を作ったりの自給自足、手芸を究める、木工や農作業、語学をマスターする、大学へ学士入学、手話を覚えてボランティアなど本格的に究めたいと思っている方が多くいるようです。

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   <title>老後の生活についてのアンケートより</title>
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   <published>2007-11-16T00:03:00Z</published>
   <updated>2008-01-29T09:08:26Z</updated>
   
   <summary>35歳～59歳までの男女1081人に行ったアンケートから見えてきたこと、そこには...</summary>
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         <category term="老後の生活費について" scheme="http://www.sixapart.com/ns/types#category" />
   
   
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      <![CDATA[35歳～59歳までの男女1081人に行ったアンケートから見えてきたこと、そこには不安と期待が入り混じった私たちの未来があります。

「現在の社会状況や貯蓄計画を考えたとき、あなたの老後はどうなっているか？」
かなり不安がある53.0％、多少不安はある33.5％、どちらとも言えない8.5％、あまり不安はない4.1％、まったく不安はない0.9％との結果が出ています。

「60歳（定年）後に何がしたいか？」最も多いのは身体が動くうちは働きたいというのが多く、現在の仕事の経験を生かしたい、新しい仕事にチャレンジしたいという人も多くみられました。

今の会社での再雇用という働き方を選ぶ人も多い一方で、今とは別の会社で働きたいと願う意見もあり、働くという同じ選択でも個性やこだわりが強いと言われている団塊世代を、中心としたこれからのシニア像が見え隠れしています。

定年後にできれば悠々自適な生活を送りたいと誰しもが考えますが、なかなか思うように生きられないのが現実です。
多くの人たちが生活のために働かざるを得ないと冷静に見つめていること、逆にやりがいや社会貢献のために働きたいという答えもあり、これからの高齢者が求めているのは「働ける社会」へ向けての実現かもしれません。

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